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最近の連絡は、電子メールが主流です。でも、紙の手紙を出したいときもあります。また、悪徳商法に引っかかってクーリングオフしたいときの内容証明などは郵送する必要があります。そんなときは、ハイブリッドめーるや電子内容証明なら、ポストや郵便局に行かなくとも自宅のパソコンから郵送することが出来ます。
インターネットから郵送できる郵便
ハイブリッドめーる
『ハイブリッドめーるサービス』は、コンピュータ上で作成した通信文をインターネットで送ると、郵便局で印刷(カラーも可能)し、専用の封筒に納めて全国に配達してくれます。利用料金は、基本料80円と白黒・カラー・用紙枚数分に応じた追加料金です。
利用する手順は、次の通りです。簡単に利用できます。
- ハイブリッドめーるサービスの「新規登録」から利用者登録する
支払いは、クレジットカードと料金後納の2種類がある。 - 電話(24時間自動応答)でクレジットカード番号登録後すぐに利用出来る。
後納の場合は、申請・仮登録以降、数日後に利用可能になる。 - 「ハイブリッドめーるサービスの「サービス利用」からログインすれば利用できる
電子内容証明(e内容証明)
内容証明は、書いてある内容を郵便局が保管・証明してくれる制度です。保存期間は5年間です。書き方は厳しい書式があり、郵便局に行って手続きする必要があります。電子内容証明(e内容証明)は、自宅から内容証明を送ることが出来ます。「Word」か「一太郎」が必要ですが、書き方は文字ポイントサイズ位に緩和されます。
利用する手順は、次の通りです。
- 電子内容証明ホームページから利用者登録する
支払いは、クレジットカードと料金後納の2種類があるす。 - 電話(24時間自動応答)でクレジットカード番号登録後すぐに利用出来る。
後納の場合は、申請・仮登録以降、数日後に利用可能になる。 - e内容証明ソフトウエア をダウンロード
電子内容証明ホームページへ接続・ログインし、会員専用ページへ移動する。 - e内容証明ソフトウエアをインストールすると利用可能になる
- ヘルプを設定
ヘルプファイル(manual01.exe)をダウンロードして解凍し、e内容証明の「help」フォルダー(「ProgramFiles」→「JapanPost」→「電子内容証明サービス」→「help」)に 解凍したファイルを移動する。
私の場合は、WindowsXP(SP2)ですが「Tiff変換プリンタドライバインストール」が上手くインストールできず問い合わせした所、次の回等をもらい上手くインストールできました。
■電子内容証明ソフトの再インストールを実施して下さい。
①電子内容証明ソフトをアンインストール(削除)して下さい。
→デスクトップ左下のスタート→コントロールパネル→プログラムの追加と削除にて「電子内容証明サービス」を削除して下さい。
②「スタート」の「プリンタとFAX」に「ImageCreator」がありましたらそれも削除して下さい。
③「マイコンピューター」の「(C:)」の「ProgramFiles」の中に「郵政事業庁」・ 「JapanPost」・「郵政省」フォルダがありましたら削除して下さい。
④マシンを必ず再起動して下さい。
↓
⑤デスクトップ左下の「スタート」→「コントロールパネル」→「管理ツール」→「サービス」→「PrintSpooler」を右クリック→「プロパティ」→「ログオン」にて、「デスクトップとの対話サービスに許可(L)」のチェックボックスにチェックを入れてください。
また、その「PrintSpooler」をクリックして選択した状態で、停止 → 起動を
実施して下さい。( その「サービス」の画面のツールバーの「■」ボタンで停止、その後右向きの「▲」にて起動が出来ます )
⑥電子内容証明ソフトを再ダウンロード・インストールして下さい。
<注>電子内容証明HPの「ログイン(会員専用)」の「ダウンロード」より、 WindowsXP+Word2003専用対応のソフト(clientxp03.exe)をご利用下さい。
■利用者端末ソフトウエアインストール手順確認
①(デスクトップに)自己解凍書庫(client‥.exe)をダウンロードして、ダブルクリックで解凍します。
②解凍後に出来た黄色のフォルダをダブルクリックして開きます。
③パソコンの絵のアイコン(SETUP.EXE)をダブルクリックします。
~「電子内容証明サービス 利用者端末ソフトウェア」という画面になります~
④基本的に全て「次へ」で進めて下さい。
~ 自動的にインストールを始めます ~
⑤「セットアップの完了」の画面にて「はい、プログラムを起動します」にチェックを入れて下さい。
入れてから「完了」をクリックして下さい。
⑥「Tiffプラグイン&ドライバインストール画面」にて「インストール」をクリックします。
⑦これで完了です。「スタート」⇒「プログラム」の中に「電子内容証明サービス」⇒「利用者端末ソフトウエア」があります。
内容証明の利用法
訪問販売や割賦販売法などの悪徳商法にひっかかったり、よく考えたら必要のない購入や契約をしてしまった場合、クーリングオフができます。
クーリングオフは、消費者から一方的にその取引をとりやめることができる法律です。取引をやめたいと思ったら、クーリングオフができないか、期限は過ぎていないかをまずチェックし、相手に取消しの意思をハガキや封書の書面で通知します。
ただし、ハガキや封書は内容や届いたことが証明できない場合がありますので、配達証明つきの「内容証明」で送ると確実です。ここまでやっておけば、後々トラブルが続くことはないと思います。
クーリングオフのことは、法律のページを参考にしてください。
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